現在のモニター数

4,660,285人

(2018年8月9日現在)

企業登録で簡単アンケート作成!

企業登録をすると、管理画面からのアンケート作成や、回答結果のダウンロードが可能となります。

企業登録はこちらから

ログインする

HINT:トレンドや時事ネタに関する調査レポートを無料で公開!

プライバシーマーク アイブリッジ株式会社は個人情報に取り組む企業を示すプライバシーマークを取得しております。

オンライントレーディングについての調査

オンライントレーディング、昨年の倍以上が「現在利用中」

リサーチプラスは昨年に引き続き「オンライントレーディング」について20歳以上300人のネットユーザーに調査を実施。その結果「オンライントレー ディングを現在利用している」というユーザーは16.0%と、昨年の倍以上に増加していることがわかった。

最も多かったのは、「興味はあるが運用したいと思う資金がない」というユーザーで22.7%。次いで「興味はあるが利用するための手続きがよくわからな い」14.0%、「興味はあるがセキュリティー面などが不安」8.3%、「興味はあるが利用するための手続きが面倒」3.3%。一方、「興味が無い」としたの は33.7%で、「窓口で利用しており、特にオンラインの必要性を感じない」1.0%と、圧倒的多数のインターネットユーザーが「オンライント レーディング」に興味を持っている事がわかる。なお、昨年「興味がない」としたユーザーは計35.4%で、この1年の間に興味を持ったユーザーはやや増えたようだ。

また、現在利用している以外の人に、将来的にオンライントレーディングを利用すると思うかを尋ねたところ、「自分のPCを所有したら」「資金ができた ら」など、「準備が整い次第」利用すると考えているのは36.5%。中には、「以前から検討していたので、実際のやり方がわかり次第始める予定」、「小額 から始められるものもあるらしいので前向きに検討している」といった声もあり、単にオンラインであることの利便性のみならず、トレーディング自体につ いての認知度向上にも「オンライントレーディング」が一役買っている様子がわかる。対して、「利用しない」とした63.5%の理由では、「利用すると思 う」ユーザーと同様「資金」を問題視している人が多いが、ほとんどが「よくわからないから」と答えていた。

一方、「現在利用している」ユーザーに、利用中の証券会社を尋ねてみた。この質問、昨年では「DLJディレクトSFG証券」が14.3%でトップだったほかは 「野村証券」「イー・トレード証券」「松井証券」「カブドットコム証券」などが9.5%で並び、いわゆるどんぐりの背比べのような状態だったが、今年の 結果では最も多かったが「イー・トレード証券」22.9%。次いで「大和証券」16.7%、「マネックス証券」「野村證券」各10.4%、 「日興ビーンズ」8.3%と、明確な差が出始めている。

また、各証券会社を選んだ理由としては、イー・トレード証券を選んだのは「手数料が安いから」という答えがだんとつ。大和証券では「ミニ株が多い」 「営業所が近所にあるため」、マネックス証券「手数料が安い」「HPが見やすい」、野村証券「以前から取引があるから」「大手で信頼できる」などの意見 が挙っており、各社の特長がユーザー側に伝わって来た様子がうかがえる。

なお、オンライントレーディングを利用する頻度は、「月に1回未満」43.8%。しかし、「月に1回以上3回未満」18.8%、「月に3回以上5回未満」 16.7%、「月に5回以上7回未満」4.2%と、月1回以上利用するユーザーが過半数を占め、中には「月に10回以上」というヘビーユーザーも 16.7%存在した。

最後に、今後オンライントレーディングがさらに普及するためにはどんなことが重要と思うか?を自由回答で尋ねたところ、昨年は「よくわからない」と いう答えや「セキュリティ面に関するアピール」を挙げるユーザーが多かったが、今年は「以前と違って、個人参加が容易になったこと、小額からの参加が 可能になったことなどをもっと告知するべき」「難しいと思っている人が多いので、手続きや使い方がいかに簡単か、そしてそのメリットをもっとアピール すればいいと思う」「三十代の人はよく知ってる場合が多いが、もっと高齢者になると未だにインターネットに尻込みしている人も多い。そのような層を取 り込むための動きが必要」など、具体的な意見が多数挙げられている。

なお今回の調査は、20代以上のインターネットユーザー300名を対象に行ったもの。昨年同様属性としては「20代」が49.7%、「30代」が34.3%を 占めており、回答者のほとんどが若い世代であると言える。これらのことから見て、若い人の間では「オンライントレーディング」が少しづつではあるが確実に 認知され始めており、またその普及のスピードには目覚ましいものがあることがわかった。しかし、金融商品について重要な顧客である「富裕層」と考えら れる、40代〜50代の人についてはインターネット自体に対して懐疑的である場合も多く、オンライントレーディングの更なる普及には証券会社側の努力が不 可欠なようだ。

一覧に戻る

ご不明な点や、サービスの詳細は、お問い合わせフォーム、
もしくはお電話でお問い合わせくださいませ。

お問い合わせはこちらから

ページ上部へ